現場ごとの資材把握や連携ができていない
なぜDX化により、現場ごとの資材把握や連携が改善できるのか、中小建設業のDX専門会社のアドバイスをまとめました。
現場でのトラブルで資材が足りなくなったが、今から発注しても間に合うかわからない状態になってしまいました。エクセルで在庫管理しているから、各現場に在庫情報を連絡するのが大変です。実はこちらで在庫不足になっていた資材が、別の現場では大量に余っていたなんてことも…。
なぜ問題が起きる？その原因を考える
離れた場所にいくつもの現場がある建設業の資材管理は難しいものです。別の現場で資材が余っていても現場同士の連携がなく在庫をうまく活用できません。そもそも現場同士で資材を融通しあうという発想がないことが問題です。
大きくて重い資材、数が見えないなど在庫管理が大変
建築現場の多くは資材そのものを管理・保管する現品管理を行っています。資材が大きく重いため取り扱いが大変なものや、金属製ボックスパレットに積まれた状態で数量の目視確認が難しいことがあります。そのため出荷時などの数量チェックや検品に時間がかかり、危険を伴うことも。手作業で行うためミスが発生しやすい点も問題です。
手作業の多いエクセルで在庫管理をしている
エクセルでの在庫管理は比較的安価で誰にでも扱いやすいというメリットがありますが、手作業の入力による重複入力や記帳漏れなどヒューマンエラーが生じる可能性があります。多くのデータを詰め込んでデータが煩雑になり、たくさんの項目数になって更新漏れや追記ミスが発生することも考えられます。
在庫情報を現場間で共有していない
建設現場では目的や規模、地形など案件に応じて資材を使い分けるため、資材を適切に管理・供給しムダやロスを出さないことが重要です。在庫情報が共有できていないため、大量に資材が余っている現場から資材が足りていない現場にうまく回せず、不足している現場では新たに発注し、余っている現場では余剰資材としてしまうことがあります。
ずさんな在庫管理は施工のクオリティ低下を招く
資材出庫時の数量間違いや検収時にきちんとした検品が行われていないなど在庫管理ができていないと、工事の遅延や建築物そのものの欠陥にもつながりかねません。工事の質が下がれば施工主からの信用を失うだけでなく、会社自体の評判や信頼に関わるような大きな問題に発展する恐れもあります。
なぜDX化により、現場ごとの資材把握や連携が改善できる？
プロフェッショナル
小松延顕氏からのアドバイス
他現場との情報共有も簡単に
建設業界では現場ごとの在庫管理という発想がない状況が続き、会社全体での在庫や発注のバランスが取れない状況となっていました。在庫情報をクラウド上で管理するシステムを構築することで、スマートフォンやタブレットを使って建築現場にいながらいつでも在庫確認ができます。
離れた場所にある複数の現場の在庫情報を共有することも可能。情報が更新されるとすぐに反映されるので常に最新の情報を共有でき、足りない資材があれば、余っている現場から素早く回せます。在庫の増減が納期にどう影響するのか、シミュレーション検証できるものもあります。
建設業界では現場ごとの在庫管理という発想がない状況が続き、会社全体での在庫や発注のバランスが取れない状況となっていました。在庫情報をクラウド上で管理するシステムを構築することで、スマートフォンやタブレットを使って建築現場にいながらいつでも在庫確認ができます。
離れた場所にある複数の現場の在庫情報を共有することも可能。情報が更新されるとすぐに反映されるので常に最新の情報を共有でき、足りない資材があれば、余っている現場から素早く回せます。在庫の増減が納期にどう影響するのか、シミュレーション検証できるものもあります。
在庫管理をDX化すると、在庫状況を可視化して容易に管理できるようになります。大きくて重い資材、金属製ボックスに入ったものやパレットに積まれた状態の資材も見える化でき、在庫確認の負担や手作業による危険を回避、人員削減も可能です。余分な資材を抱えることがなく、保管コストも削減。素早く在庫状況を把握できるので、現場や顧客からの問い合わせにスピーディーで適切な対応ができます。
DX化すると帳票などはシステム上で一括管理できるようになり、データで管理するので保管コストはほとんどかかりません。たくさんの情報をひとつのシステムで管理し、複雑な計算や集計も簡単にできるので効率良く帳票作成できます。操作ログが残るので改ざんリスクも少なくなります。クラウドや専用サーバーにデータを保管するのでセキュリティ面も安心です。
今まではそもそも個々の現場単位でしか、在庫管理を考えていませんでしたが、DX化のおかげで「全体を管理する」という文化が生まれました。資材の在庫を無駄なく使えるだけでなく、発注の管理もしやすくなったので、いつごろどれくらいの支払いが発生するかも把握しやすくなっています。
